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マグドナルド(マック)社の営業拡大の戦略

　現在、マック(マクドナルド)の製品は、世界の人々に健康への被害と大変な迷惑をかけております。
　それは、メタボリックシンドローム、糖尿病、肥満、むし歯など大量発生、その他不健康作りの製品
と騒がれています。
　マクドナルド社は、日本でも自社の製品を拡大のために、現在躍起となっています。
　その作戦の一つが、「食育」を目玉に、「当会社では『食育』を主眼にして行っています。健康の専門家団体と手を組みたい。特に製品をカロリー計算をしてホームページなどで公表したり、健康のための製品も開発してメニューに加えたりしています」ということなどを売り物とし、健康に関する専門団体や個人に近づき、人々に安心感を与えながら裏では自社製品を売り込もうとたくらんでいます。

　我が国では、平成13(2001)年4月11日の文部科学大臣からの「子どもの体力向上のための総合的な方策について」の諮問において、食習慣を含む望ましい生活習慣の確立について学校・家庭・地域社会の連携方策も視野に入れて検討することが求められました。翌年の14(2002)年9月30日の中央教育審議会答申「子どもの体力向上のための総合的な方策について」においても、「子どもの体力は低下傾向が続いており、体力の向上のためには、適切な運動と十分な休養・睡眠に、調和のとれた食事という健康３原則の徹底による生活習慣の改善が不可欠である」と指摘されました。　

　平成14(2002)年1月に食育基本法案が国会に提出されました。その法案は国会で賛成多数で可決されました。
　その後、多くの関係団体は、現在も「食育」のために大きな努力を重ねております。

　その努力を重ねている団体には、「食と農の応援団」があります。
　是非、日本での「食育」「食農教育」のための全国組織である私たちの「食と農の応援団」で
活躍している方々の名簿も是非一見するべきと思います。http://www.ruralnet.or.jp/ouen/
「食と農の応援団」は、その設立趣意書にあるように、「食は命（いのち）」の認識を土台に食と農の望ましいあり方を究め、自ら実践していこうという人びとの運動を支援する応援団です。このサイトでは、厚生省や他の2省と密な連携などをとりながら、食と農をめぐる全国での学習会や講演会、シンポジウムなどで動いております。

　さて話は変わりますが、これらの折に、マックの企業拡大の動向の証拠として、今週の6月12日のマスメディアに大々的に報道されているとおり「マック地域別価格へ」のニュースが物語ってくれます。
　(以下は、そのニュースの要約と私のコメント)
「日本マクドナルドは12日、全国一律の商品価格を見直し、地域別価格を導入する方針を明らかにした。6月中にも実施する。・・・」すなわち、「マック製品の販売上げが良く実績が上がって販売店が業績を上げた都会では製品の値上げ、業績も実績の上がっていない他方では価格を2～3%値下げして購買者を増加させて、販売店の拡大を図り、将来の安定した利益を確保することを目指している」ということです。「ビジネスブレイクスルー」というマック会社の座右の銘の元に、その矢は放たれました。
「ビジネスブレイクスルー」とは、簡単に言えば、「儲けるための戦略」のことで、早く言えば、現在大問題になっている、医療倫理を忘れて儲けだけを追求している「コムスン」の会社の考え方です。
　また、さらに、北海道苫小牧で起きた「ミートホープの食肉偽装事件」と儲けのための戦略と同じようなことが言えるのではないでしょうか。

　それは、早速、私たちの全身疾患を予防するためにある専門団体にも入り、コンタクトを取り、「マクドナルドのビジネスブレイクスクルー」という題名で、学会の中で講演をしました。

　　　　　　　

上図のポスターにあるように、まさに、マクドナルドは自社商法の世界制覇を狙っているように表現されています。と言うと、これはチャーリー・チャップリンが作った、ナチのヒットラーの「世界制覇」を演じた「独裁者」という映画で「地球儀を手玉にとって遊ぶヒットラー」の演技とそっくりなものです。今、地球儀では中心になっているのが日本でありターゲットです。
　当日、専門学会で公開講演があった当日、他の会場では「食育」のための、純粋な公開講演が行われていました。それは、読売新聞西部本社の講堂で「食育リレー講座『食育のきづな―心を届けろ』という題で、パネルディスカッションでした。
「心をつくる、心を食べる」「自然の恵み生かす食材を考えよう」「安心・安全な食品を提供」「公正な価格を考える時期」とパネラーそれぞれが強調していました。

　「歯科は全身医学の一分野です」

歯科は全身医学の一分野です。すなわち、口腔そのものが独立した一臓器ではなく、立派に身体の一部を構成する臓器である以上、人々の健康を確立するには限局的医療だけでは意味がありません。口腔内疾患のどのような治療をするにしても全身的なつながりと、その医科学の知識を元に全ての施術はなされております。
　口腔は「全身健康の最初の原点にある」と言われているとおり、また「医食同源」という諺、故事にもあるように、「食」に関しても歯科医師、歯科衛生士は大きな責任をまかされた専門家です。
そのために歯科医師も歯科衛生士も“「食」に精通した栄養の専門家”でもあるべきです。　また、歯科医院には乳児からお年寄りいろいろな層の患者さんが来院してきます。どの年齢層にも対しても、専門家としての食の管理や指導というものを日々の臨床にも生かせることがどうしても必要なのです。

　さて私は、以上のような考え方で2005年～2006年にかけての1年間に3度もニュージーランドに渡り「食育」「喫煙問題」「むし歯予防」などで世界でも先進国として著名な地に勉強のために正味6カ月間をニュージーランドで生活して研究を続けてきました。
　「食育」では、このマックの販売の仕方で肥満が激増しているとの現場の声も、足で歩いて取材したり、新聞記事、テレビでも見たりしてきました。
　

　映画界も、肥満で悩む2人のティーンエンジャーが、“自分たちが肥満になったのはハンバーガーが原因”として訴訟起こしたニュースをヒントに、モーガン・スパーロック(Morgan Spurlock)という監督が映画を作りました。

　それは、ファーストフード王国のアメリカを騒然とさせました。また、世界各国でも反響を呼んでいます。それは、世界で有名なチェーン店のマクドナルドの製品を題材にした「スーパーサイズミー」という題名のドキュメント映画です。結局は、“大量に食べたのは本人の責任である”と判決は下ったのですが、肥満の現況を作っているのはその商品だと前面に出したコメディ映画風でもあるのです。この映画は、現地の子どもたちへの食教育、すなわち「食育」の価値も大きいようです。

　この映画が、日本の、「食育」のために良いかどうかは分かりませんが、日本の食生活は悪いことに世界が注目している本来の日本食を離れて、いまも欧米食的なジャンクフードに傾いて行っています。

　上記のことに関連づけて、現代の日本の若者たちの欧米型食生活化や輸入してくる新食品の目覚ましい普及や発展のことを熟考してみたら、とても心配なことが浮かんできました。それはいま、“若者の動脈硬化症が増加”してきていたという事実です。
　それは、現在、知名度を上げてきているメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群、代謝異常症候群)ということです。

　「世界に広がるトランス型脂肪酸の多摂取」

　さて、米国では、もう一つの社会問題が大きく取り上げられていました。
それはマクドナルド社がトランス型脂肪酸を大いに使用してきた「食用油健康被害」についてでした。

　トランス型脂肪酸の多摂取は、循環器である血管内側組織での肥満・肥厚(血管内にプラークと言われる粥状のコレステロールが蓄積して血液の流れを阻害)を起こします。
　それによって血管が詰まるために起こる心臓病や心筋梗塞、脳梗塞などの疾患は増加します。

　この件について米国では上級裁判所で争われていたのでしたが、2005年2月11日に裁判の結審があり判決がわたされました。それはマクドナルド社に、トランス型脂肪酸の含有量を安全な量に減じることを命じると共に、全米心臓協会に、日本円で換算すると約7億7千万円を寄付し、トランス型脂肪酸の知識普及などに使用することを命じました。同時に、現在のトランス型脂肪酸の使用状況を消費者に知らせる広報活動のために、日本円で換算すると約1.65億円を投じることも命じました。また、裁判官からは、「トランス型脂肪酸が心臓血管に与える害(この脂肪酸の取り過ぎは、悪玉のLDLコレステロールを増やし、善玉のコレステロールを減じるこで、心筋梗塞や心臓病を増加させる)について、広く国民に周知させるべき」ときつく言い渡されたということです。

　このことは現在世界に波及しつつあります。
　早速、欧米やオーストラリア、ニュージーランドでは2006 (平成18)年1月から加工食品にそれの含有量を表示するように義務付けることを発表しました。

　上記のことに関連づけて、現代の日本の若者たちの欧米型食生活化や輸入してくる新食品の目覚ましい普及や発展のことを熟考してみますと、とても心配なことが浮かんできました。
　それはいま、若者の動脈硬化症が増加してきていたという事実です。

　日本の食品安全委員会は、平成16年度の国民健康・栄養調査における食品群別摂取量から推計分析した、日本人のトランス型脂肪酸の一日あたり一人平均摂取量は約0.7～1.3グラムであると算出しています。これはエネルギー総摂取量の0.3～0.6%にあたり、WHOなどが目標とする「1%未満」よりも少ないと報道しています。しかし、この種の食品を最も良く食べている年齢層(特に若者たち)、性別、摂取量の数字を挙げなければなりません。というのは、これらの推計は、国民栄養、栄養調査の平均値を使用しているため、脂肪の多い菓子類や食品の食べすぎなど偏った食事をしている場合の個人差は全く考慮されていないからです。
　ニューヨークでは日本の約4倍の5.8グラム摂取量であるということでした。ですから2007年7月からニューヨークを中心にして世界中で使用の規制がさらに厳しくなると言っていました。

　元東海大学医学部名誉教授で循環器内科の権威者であり、筆者の恩師でいろいろと指導していただいた故五島雄一郎先生も、「交通事故などで死亡した若者の遺体を解剖してみると、心臓の冠動脈や他の場所の大動脈には蓄積したコレステロールが見つかる。
　これらの現象は、胎児にも見られ10歳頃から急速に増加しだして30歳代の心筋梗塞が増加している」と強調しておられました。
　またこれらの事実を、「30歳以上のコレステロール値は、日本よりアメリカのほうがまだ高いのだが、30歳未満では日本の方が10ミリグラムも高くなってきた。
　一昔は、40歳未満の心筋梗塞患者は、昭和45(1970)年代には大きな病院でも年間1人か2人程度だったのが昭和55(1980)年代になってからは4～5人と跳ね上がっている。平2(1990)年代にはその倍になった。」と警告を続けておられました。
　これらの原因は、「一つには、肉食などを中心とした欧米型食生活化の普及、そして日本の若年層のファーストフードに代表されるジャンクフードの多食が挙げられる。
　穀類の摂取量が減り、逆に脂肪の摂取量が増えてきているし、食物繊維の摂取不足だ。
　日本人は、以前は食物繊維をたくさん摂っていた。しかし、近年、外食が盛んになり、食物繊維の摂取が減ってきた。
　戦後、豊かさを求め、ライフスタイルが欧米化するなかでパン食が急速に普及し、さらに口あたりのよい加工食品が食卓を席巻していったから。
　二つめは、若い人の喫煙の増加である。
　三つめは、入試などの社会機構から受けるストレスで、次には運動不足が上げられる」と五島教授は解説されておられました。

　アメリカでは、加工食品の中でトランス型脂肪酸を大いに使用していた食用油の摂り過ぎが善玉のコレステロールを減じさせ、悪玉のLDLコレステロールを増やし心筋梗塞や心臓病を増加させるという科学的証明がなされたのですが、故五島雄一郎先生はもうすでに、日本での欧米型食生活の流行による病気のきざし、つまりメタボリックシンドロームを指摘されておられたのでした。　以上のことは、マックドナルドの販売製品にも言えます。

*(注釈)ファーストフードとは、
　高カロリー、高脂肪、栄養素の偏りがあり、手早く食べられるため過剰摂取の可能性が高い。そのた　め「ジャンクフード」の一種とすることがある。生活習慣病のリスクファクターを沢山取り揃えている「死に至らしめるのが早い(＝fast)食べ物」を　してファーストフードと定義する場合もある。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (ウイキペディア百科事典より)
*(注釈)ジャンクフード(junk food)とは、
　エネルギー(カロリー)は高いが他の栄養価・栄養素の低い食べ物のこと。
　フーストフードのハンバーガーやドーナツ、ポテトチップス・ポプコーンなどのスナック菓子全般を　指し、単に食感を通じた快楽や満腹感を目的とする食品の総称。
　口当たりが良いこと、少量でもカロリーが高いことから、摂りすぎによってこれまでは成人病の一傾　向であった肥満や糖尿病などの若年化が生じ、生活習慣病の原因になるとされている。
　「ジャンク」(Junk)とは、いくつかの領域で「がらくた」・「屑」の意味で使われる。
　ジャンクフードの常食は"緩やかな自殺"に他ならない。　(ウイキペディア百科事典より)

「日本でも肥満傾向児童も増加」

　日本でも肥満児童は年々際立って増えています。
　性別・年齢別・身長別の平均体重を算出し、それを20％以上オーバーした体重の児童生徒を「肥満傾向児（性別・年齢別に身長別平均体重を求め，その平均体重120％以上の者）」としていますが、文部科学省の『学校保健統計調査報告書』では、その出現率を毎年報告しています。
　それによると、昭和45(1970)～平成11(1999)年の30年間に「肥満傾向児」の出現率は2～3倍に増え、学齢期のこどもの10人に1人は「肥満傾向児」という状況が分かります。
　さらに平成3(1991)年の学校保健統計調査報告書によると、肥満児の出現頻度は、過去30年間で約3倍に増加。その後も年々増加していると記載されています。「肥満傾向」のほとんどは、実質「肥満」と考えられますから、児童生徒の10人に１人は肥満しているといっても過言ではありません。

　学校保健統計調査によれば，小学6年生男子では，1977年に6.7％が肥満傾向であったものが、平成14(2002)年には11.7％とほぼ倍増しています。

　また、他の調査によると、肥満傾向の割合は10歳の男子では、ここ10年で2.9%から4.5%へと2倍近くに増えていたのでした。
　アンケートでは、「栄養のことばかりに注意が向いてしまっていた」と、ほとんどの親の回答でした。そのために子どもにカロリー摂取過剰が起こっていたのでした。
　そしてまた驚いたことに、親は、「子どもの時に肥っても、あとで本人が痩(や)せる努力をすればいい」と考えていました。
　これは医学的にも間違いであり、実は、「小児肥満のあるものは、成人肥満に移行する」ということを知らない親たちです。

　それは、子どもの時に肥満の約80%は大人になっても肥満。肥満の両親から8割、肥満の母親から6割、肥満の父親から4割の確率で子どもの肥満が現れるという統計があるからです。
　特に幼児期以降は、一度太り始めると肥満を解消することが困難です。一度肥満体になったら正常な体系になかなか戻れません。ですから幼児期から肥満しやすい生活習慣を見直す姿勢が必要です。
　肥満は、食べ過ぎや野菜不足、運動不足や夜型の生活など、悪い生活習慣の積み重ねなどが原因となって起こります。

「2010年の9月にOECD(経済協力開発機構)が、先進国の肥満の現状を『肥満は深刻化している』と、論文をまとめて発表した」

OECD(経済協力開発機構は、「先進国の肥満は現在、深刻化している」、特に、米国や英国などで、10年以内に
国民の3分の2以上が、太りすぎや肥満になると予測されているので、世界各国政府は、それの対策や、
学校教育、国民に健康教育において、確実な予防対策の強化がなされるべきである」などと警告しています。
OECDの33加盟国の成人成人人口に占める肥満の割合を、男性は16%、女性は17%であると統計結果を発表しました。
その論文によると、日本はまだ3%で少ないのですが、最多は米国の女性36%、男性32%、二番目はメキシコ女性で35%、
男性24%、三番目は英国女性35%、男性24%、四番目はオーストラリア女性24%、男性26%でした。
それ以下を、順番で言うとカナダ→ドイツ→スペイン→オーストリア→フランス→スウェーデンと順で続きます。
肥満からの死亡率は目立って高いのですが、肥満に関係している医療費も、全体の1～3%もかかり、肥満1位の米国では
5～10%にも上っているといいます。現在、日本以上に韓国の肥満の上昇率が認められていますが、、もうじき日本人も、極端に太っていなくても高血糖の人、隠れ糖尿病、肥満は、まぎれなく激増し、もちろん深刻なものになっていくと私は信じています。
発展途上国であると賢く使い分けている中国の、富裕層家族では、現在目だった肥満が急上昇して病気も増えています。

　　　「肉の摂り過ぎでもメタボリック症候群に」

　ごく最近は「儲けのための計略」に類似するような、もう一つの問題も出てきました。それは、平成17(2005年)5月頃から、日本のチエーン・コンビニでは(ローソン100円ショップや、セブン・イレブン、ミニストップ)発泡清涼飲料水などの飲料7～5種を(例えば、コカコーラ・ペプシコーラなど、500ミリリットル入りのペットボトルが105円～125円で販売) 大幅値下げして安売りを開始しています。マクドナルドのバンバーガー(肉の塊り)も、巨大化したり値下げしたりして、さらに日本での市場を広げようとしています。
(世界でコーラを一番売り上げて莫大な利益を得ているのはマクドナルド社といいます)

　これらや、肉食を摂り過ぎる欧米型食生活は肥満症を作り、そしてそれから惹起される心臓病、成人型糖尿病、大腸癌、メタボリック症候群(内臓脂肪症候群、代謝異常症候群)などを引き起こすことにもなるのです。
　医師の間でも肥満や高血圧、高脂血症、糖尿病などを恐れているのは、症状がないのに長期間かかって動脈硬化を起こすからです。やがて、これが原因になり狭心症や心筋梗塞、脳卒中になっての死亡に追いやってしまいます。

　また、内臓に脂肪が蓄積した肥満が原因で、さまざまな病気を引き起こしやすくなったり、さらに精神面でも最も深刻な「肥満の烙印を押された児童生徒が感じる心の痛み」も発生したり向上したりしてくるのです。

　このままでいくと日本の将来は、現在身をもって体験をしているロシア、北米、メキシコ、トルコ、エジプト、タイ、南アフリカ共和国、そしてニュージーランド人などと同じことが起こりうると考えられます。
　中国でもごく最近、青少年の体力に関する全国調査の結果、肥満が増加する一方、肺活量や筋力が衰えてきていることを発表しました。それによると、青少年の肥満が2006年までの5年間に急増して、都市部の男子の5分の1が肥満だということが分かりました。

　日本でも肥満の、また肥満から誘発された病気に置き換わった日本人の姿もちらついてきています。

　オーストラリアでは、「牛肉とは固いやつを無理に歯で噛みくだくものだ。日本の牛肉を食うのに歯はいらない。歯のいらないものは肉ではない」と、言っている食の専門化もいます。しかし、そのような批判も忘れて、日本の商社やオーストラリア現地の業者が日本人向けの特に軟らかい肉になるように育てさせた牛肉を日本に輸出しているといいます。

肉を1キログラム作るのに、動物は約7～8キログラムの穀物を餌として消費するといわれています。それを考えると、世界の穀物生産の1／3は、牛などの家畜の飼料になっているということです。そのために、肉を生産するためには、自然を破壊して広大な牧場を作り、動物にせっせと大量の穀物を飼料として食べさせなければなりません。

　アメリカでは、この広大な穀物用の田畑を耕す労力や、自然破壊をも含めて肉食過多への反省と穀物食を見直す政策が図られつつあります。

　　　ニュージーランドでは、子どもたちへの広告が激しい(やり過ぎ)ので、購読トップの新聞記事に、
　　私が留学しているときに大きく掲載されました、私が現地で日本語訳して持ち帰ったものです。

「不健康な広告によって取り囲まれた学校」「Schools ringed by unhealthy ads」「ソフトドリンクと脂肪分が多い食物のイメージ広告は青少年・少女を誘惑する」の研究は解明した。
by Errol Kiong　(The New Zealand Herald July 5 2005)

オタゴ大学の研究機関は、不健康な食品の広告で中等学校の学生たちは包囲されているということに気づいた。
医学生のAnthony Maherは予備的研究で、10の中等学校では高脂肪、高砂糖と高塩分の食品の広告が、歩いて行ける範囲内に70パーセントにも上る街頭での食品広告が占めているという事実を発見した。
れらの論文は、「ニュージーランド医学ジャーナル」という専門誌の最新版の中で報告され、屋外広告に対する規則のために反肥満圧力団体のロビー活動に移行されようとしている。

Mr. Maherは、研究の2ヶ月間、店のウィンドウの掲示板、ネオンサイン、ポスター、バスのシェルター広告、および店舗での外に向けたイメージなどの広告数を計数したり分類したりして、ウェリントン10地区とWairarapaの中等学校の1キロメートルの以内の通りの汚染広告を調査し発表した。
彼の研究は、彼らの学校のすぐ外でさらされている広告の数と種類を測定したという初めての論文となる。

そのうちでソフトドリンクの広告は、食品リストでは首位を占め、そして次にアイスクリーム製品とパイとポテトチップなどというこうばしい軽食が続いていて、これらの広告はすべての食品の5分の1以上を示していた。

Mr. Maherは、「ニュージーランドの子供たちの約3分の1が重量超過であるか、または肥満の警告が発せられている中で、それらの広告媒体が、どのような種類の広告で、その影響として、どんな学生が買い、そして食べることに決めているかを知るための、他のどの多くの研究のよりも切迫したニーズがある」と言った。そして、思春期の子供のために不健康であることとして分類された食品に、研究が保守的なアプローチを取った時に、これは特に重要で役立つと彼は言った。

研究の下ではスポーツドリンク、ダイエットソフトドリンク、およびコーヒーなどの栄養学的性質の良い悪いどちらも有していた食品は、すべて健康への成否が分類された。

Celia Murphy肥満行動阻止実行委員長(Obesity Action Coalition executive director)は、政府に、米国で学校のまわりの禁止を広告している「たばこ」のように、高砂糖、高脂肪の食品などの広告も調節してほしいと要請した。また、彼女は、不健康な食品のための広告の巨大さと多い数が、若者たちに貧弱な食品選択を勧誘していたことをとても心配した。
「広告は子供の食品選択に影響するというよい証拠である。それらの広告の数とその広告の説得力は、彼らの両親には抵抗がしづらく、何にも反論できなくなって子供たちの行動を容認してしまう」と。

「広告と不健康な食品の迅速な入手可能性の遍在する性質は(どこでもすぐに、容易に買うことができる)、子供たちに、これらの食品を毎日食べることは、健康のために完全で正常なことであると信じさせている」。「身体的にアクティブな人々でさえも脂肪と炭水化物食は最も大事なものではあるが、しかし、毎日、高脂肪、高砂糖と高塩分なような食品を食べる余裕はない」。

しかし、ニュージーランド広告社協会は、肥満グループが「また不平を言っている」
と言った。

ジェレミー・アーウィン常務取締役(Executive director Jeremy Irwin)は、が、食物メーカー、配給業者、小売店、広告社およびメディア同士の間、昨年入会した食品産業は、メンバー一致の下で「肥満と戦う」ために、もうすでに多くの前向きな事業をしていると言った。彼はまた「不健康な食品」の分類研究に質問した。そして、「肥満のすべては具体的な食品によってではなく、消費の上で過ぎて起こる(肥満の全ては、特別な食品が作るのではなくて、食べすぎが問題である)」と言った。TEMPTING: Persuasive ads are seen as hard for parents to counter.

(写真) 誘惑する：説得力がある広告は、両親が打ち返しづらいと考えられる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

「マクドナルドの戦略」　

　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞　平成19年6月22日朝刊　「発言箱」より

　経済の基本的な問いかけを思い出した「都心の一流ホテルのコーヒーはなぜ高いのか?」
「地価が高いから」という答えは間違い。「コーヒ1杯1000円を受け入れる需要があるから」が正解だ。高いと思いながら「たまにはリッチに」などと納得する人が多いせいである。そして、地価が高いのは、1000円コーヒーも売れる立地と環境を備えた土地だから、みんな店を構えたがって地価を上昇するのである。
　思い出すきっかけは、マクドナルドによる値上げ。「賃料や人件費の高騰」を理由に今週から大都市などで値上げした。一部地域は値下げなので、一応「地域別価格入の移行」だが、本音は値上げにある。大都市では賃料上昇などで売り上げが増えても採算が悪化する店が出ていたという。だから、利益率を高めたいのだろうが、「待てよ」と思う。
　高価格や値上げが受け入れられるのは、他にはない特徴を持っていたり、機能やサービスを向上させたりした場合だ。
　それ以外で値上げできるのは、消貧税率引き上げ時くらいしかあり得ない。いや、あり得るかもしれないが、客には受け入れにくい。
　マックが「65円バーガー」による価格破壊を仕掛け、需要を掘り起こしたのが9年前の夏。号令を発した当時の藤田田社長は「ものの値段は従来、メーカーが決めていた。役所みたいに、原材料がいくらかかるからと足し算で価格を決めていた。本当はお客様の満足度に合わせて物を作らなあかんのですよ」と語っている。今度のマックの価格戦略はどうでるのだろうか? 　　　　　　　　　　　　　　　 (毎日新聞経済部　中村秀明)

　　　　　　　市来の私も推薦する、「おいしいハンバーガーのこわい話」　　訳　宇賀貴代実

　2007年6月26日に、地方紙の南日本新聞の一面に書籍案内が出ました。それを見てびっくりしました。その本は、なんと、マクドナルドのマックのハンバーガーなどを警告する「おいしいハンバーガーのこわい話」という題の本でした。　
　アメリカの、「ファーストフードが世界を食い尽くす」の著者は、米国の著名なジャーナリストである二人の、エリック・シュローサーと、チャールズ・ウィルソンであり、日本語訳者は宇賀貴代実さんでした。
　説明では、「子どもたちと一緒に食を考えるための必読書!」とありました。
　
　また、下方にある説明では、ハンバーガーやポテトはどうやって作られているの? 食べたらどうなるの? 気になる添加物、むし歯や肥満、食の大切さから社会のしくみと問題点までやさしく解説します。定価1365円　草思社とありました。本をインターネットのオンラインで販売している「ビーケーワン」をGoogleで検索したら、詳しい解説がありました。

　市来の私も、直ぐにインターネットで2冊注文して届き、直ぐに全ページを精読しました。マック社の販売作戦や製品の被害も良く書いてありました。特に、今までむし歯が全く出来ないイヌイット(これまでの俗名はエスキモー)人の子どもたちがひどいむし歯にさせられているということも知りましたし、1955年は平均寿命が日本4位から26位に急落した沖縄の男性の原因もアメリカの二人の著名ジャーナリストが明らかにしてくれています。多くの方々の必読書として推薦をします。

　　　　　　　　　　　　　　「ミルクに細菌混入の恐れ　マクドナルド回収へ」　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　南日本新聞　平成19年7月19日

日本マクドナルドと明治乳業は18日、マクドナルドの店舗で販売したミルクに細菌が混入している恐れがあるため、146を回収すると発表した。人体への影響はないと説明している。
　対象のミルクは17日に関東地方などの11都県44店舗で売られた。明治乳業の子会社である千葉明治牛乳(千葉市若葉区)が製造しており、食品衛生法で検出されてはならない種類の犬腸菌群が検出された。

　(コメント)全国(世界も同じ)チエーン店の、マックの従業員は経験も浅い若者でパートが大多数という。彼らの手元には分厚い「接待、調理法、販売法などなどのマニュアル手引書」があり、それを見ながら、仕事の流れは進められるようになっているという。そのマニュアル書以外の、書いてない手の届かない部門や作業は見落とすことが多いという。今回の細菌混入は起こるべくして起こったと筆者は考えている。

「マック結局、値上げ店増加」「地域別料金導入 全店舗の6割で」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞　2007年(平成19年)7月26日　(木曜日)

　日本マクドナルドホールディングスが6月下旬に導入した地域別の料金体系で、値上げ店舖が増加していることが分かった。値下げ店舗はこの料金体系を導入した当初の130店のままだが、値上げ店舗は当初の1255店のほぼ倍の約2400店に増え、全店舗(約3800店)の6割以上に広がった。マクドナルドは6月20日に、人件費や地価が高騰している都市部と地方の店舗とのコスト差が拡大していることや地域ごとの物価の違いを考慮し、全国一律の価格体系を見直した。
　東京都や大阪府など4都府県の1255店は値上げした一方、宮城、山形、福島県などの130店は値下げを実施。同じ商品の価格差は最大で90円になった。その後も地域ごとの価格見直しを進め、7月に入って千葉、埼玉県などの約1200店でも値上げを実施した。先行した4都府県よりは値上げ幅を小幅に抑えているという。マクドナルドは「地域の実勢に合わせた結果で、おおむね理解を得られている」と話している。【工藤昭久】

たばこと肥満対策を勧告米大統領がん諮問委【ワシントン07年08月16日共同】

　米国のがん対策を監視する「大統領がん諮問委員会」は07年08月16日、たばこと肥満をがんの２大要因とし、これらの対策強化を勧告する年次報告書を発表した。
　報告書によると、米国では毎年約５０万人ががんで死亡し、約１５０万人が新たにがんと診断される。いずれも３分の１はたばこ、もう３分の１は肥満が原因という。

　米国では不健全な食生活と運動不足で肥満が急増、２０１６年には人口の半分が肥満になるとの推計がある。
肥満の人はそうでない人に比べ、死因に占めるがんの割合が男性で約５０％、女性で約６０％以上高いことが最近の研究で分かってきたという。

　このため諮問委は、正しい食生活と適切な運動を促進する施策や、学校にスナック菓子の自動販売機を置かないことなどを求めた。

　「食育」「食農教育」の考え方

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(2005年12月24日に挿入しました)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「食と農の応援団」の団員・市来英雄
　　　　　　　　　　　　　鹿児島県の「第2回食農育フォーラム」の市来英雄の基調講演より
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(12月3日、鹿児島大学教育学部講堂)

テーマ：　「食」が危ない。地域に根ざした食と農を探る

2005年7月15日に「食育基本法」という法律が施行されました。
それには、「国民が生涯にわたって健全な心身を培い、豊かな人間性を育むことができるよう、食育を総合的かつ計画的に推進する」ことを目的とするものとあります。

　世界でも、「食育」という名の下で、学校教育現場でその対策は着々進んでいます。その中で最も注目されているものは「児童生徒の肥満問題」です。
そこで私も、肥満問題を、本日の基調講演のテーマとしてみました。

(グラフは、平成14年学校保健統計調査から)

わが国でも上の図のように、児童生徒の中での肥満傾向の割合は年々増加し、
大いに危惧されている重要問題です。

また、もう一つの問題は、高学年になるほど「朝食を食べない(朝食欠食)」ということです。
女性徒に多い痩身希望の問題もありますが、

今回は「肥満」の実態と原因、その対策などについて話をしてみたいと思います

(グラフは、平成12年学校保健統計調査から)

(グラフは、平成12年学校保健統計調査から)

厚生省の「健康日本21」は2000年に始まりましたが、目標設定の最終評価を出さねばならない
2010年まではまだ5年ありますが、今年、2005年はちょうど中間点にあります。

今年発表された『厚生省「健康日本21」の中間評価における暫定直近実績値の進捗状況に
ついての資料集』には、「生活習慣改善の目標」の一つとして、病気のならないように予防したり、
もし病気が発症したりしていたら重症化を食い止め回復するための基本には
“個人の生活習慣を改善することにある”とし、

「１に運動、２に食事、しつかり喫煙　３，４，５が無くて、６にクスリ」

を実行することが大事であると国民に広く啓発をしています。

現在、歯科の分野でも、口腔疾患と全身病との関連性が非常に注目されるようになっています。むし歯や歯周病は糖尿病、動脈硬化、心臓病などの全身疾患の危険因子となることが指摘されています。
例えば、歯周病の患者さんは心臓疾患、呼吸器疾患になる割合が、そうでない人の3倍くらいある
といわれています

また、糖尿病の患者さんの場合は抵抗力が弱いので歯周病に感染しやすいことや、食道がんの患者さんの細胞には歯周病菌が、そうでない人の2倍もあることが明らかになりました。
ヒポクラテスの時代から、むし歯菌や歯周病菌が唾液や血液を介して全身に伝播される
とも考えられています。

日常あごを動かすことで脳の活性化を促し老化を予防したり、
健康の入り口である「口」を有効に働かすことによって全身への栄養の吸収や消化を助けたりして全身に恵みを与えてくれていることは周知のことです。

喫煙にしても、煙を吸引することが口から始まり、200種以上の害毒物質を含むたばこ煙は、口腔内に停滞・付着することによって口腔内の疾患を発症させたり、
死に至らせる口腔癌という重篤な病気までも起こしたりします。
ですから“健康の第一歩は、口の健康から”であると明言できます。

まさしく「口」は健康の入り口であり、歯は全身を守るための衛兵だと言うことも出来ます。そのために歯科医師は、全身の医科学も栄養関係の知識も保有していなければならない大きな責務があります。これらの豊富な知識の元に歯科医師は、口腔に関連する疾患を予防したり治療したりしなければならないのです。このように医科学の中の「口腔医(こうくうい)」としての専門性を発揮することで、
人々の健康の増進や寿命を引き伸ばすこともできるのです。

さて、私は、今年(2005年)2月と、6～7月の2ヶ月間の二回、ニュージーランドで現地の食生活、
学校での食育についての調査と研究に行ってまいりました。
また、昨年(2004年)は2回も渡米する機会にも恵まれて、この方面でも学んできました。その他、これまでにFDI国際歯科連盟の役員として、他の多くの国を訪ねる機会がありました。本日は、私が訪ねた諸外国で、学びそして知り得た範囲内でお話してみようと思います。

ニュージーランドでは食習慣の乱れから、児童生徒らの肥満が増えだして学校保健でも大きな問題になりました。2005年の現地の新聞で報じられていたニュージーランド全島の子どもの栄養調査よると、「子どもの3分の1は重量超過であるか又は肥満である。10人に約1人は肥満である。原住民のマオリ人女子の47パーセント、マオリ人少年の35パーセントは太りすぎであるか肥満である」ということでした

しかし、私の見た範囲では、ニュージーランドの児童生徒の肥満は、現在あるアメリカなみの超肥満とは、まだ程遠いものではないかと感じました。

学校での保健教育の展開は「食育」を中心に教科を増加させ、教師による指導がなされるようになりました。マスメディアもテレビ・ラジオ、新聞を駆使して、家庭での正しい食生活に対しての報道や啓発番組を増加させていました。

次に始められた児童生徒の肥満防止の対策は、2004年の初旬から
全学校に置いてあった発泡飲料水や甘いジュース類の自動販売機の撤去、
学校の購買部で販売していた高含糖や含脂肪のお菓子類の販売を中止したということでした。

ニュージーランドの大学の研究でも、発泡水の清涼飲料水も、大いに肥満の原因にもなっていることの研究データを発表していました。私は、その新聞記事にもは運良く遭遇できました。

アメリカの厚生省は、2004年7月には“肥満”を病気として認定しました。

2003年度のアメリカの子供や少年の肥満は、1980年の3倍近くに増えたということが発表されました。アメリカの米国飲料協会では早速、小・中・高などの学校では2004年8月には販売する清涼飲料の
種類を制限する計画を示しました。これは、社会問題となっている子どもの肥満や健康に配慮しようとの方針に基づく施策であったといいます。

その内容は、小学校では、水と100%ジュースのみを販売。
中学校では、栄養のある、またはノンカロリーの飲み物のみを販売。
高校では、ビン詰め飲料水や100%ジュース、低カロリージュースの飲み物など多様な選択で良いが、
ノンカロリー清涼飲料は自動販売機の50%以下としていました。

フランスの子どもたちの、肥満の比率は過去10年間に6%から12%まで上昇して2倍になりました。
大人たちの体重超過で肥満の率も1997年と2003年の間の6年間で37%から42%に飛び上がったといいます。それらの成長曲線を調べると約10年前の米国のものと同じだということでフランスの政策の一つとして、国内のすべての公立学校と大学では、自動販売機は禁止という措置が2005年の秋の議会で審議されて、これが通ればすぐに実施になると報じられていました。

以上、私が知る3カ国の児童生徒の肥満問題に対する政策などを紹介しましたが、世界中でも広がりを見せている「肥満の原因になる学校での自動販売機の禁止」という政策は、前向きに動きつつある日本の現在の食育制度では今後どうなることでしょうか。もし日本の学校に、この種の自動販売機が置いてあったり、購買部で高含糖や含脂肪のお菓子類が積極的に販売されていたりしたら、今後大きな問題となることだろうと思いました。

話は変わりますが、アメリカの日本への牛肉輸出問題で、日本政府はこれまでに「狂牛病罹患の安全」のために肉牛の全頭検査などを強く要求していました。にもかかわらず米国は、それらを拒否して日本は米国の牛肉を即刻輸入すべきだということを高圧的に主張を繰り返して強く要求しました。
それに対してもう日本政府は根負けしたのか、折れて輸入することを許可しました。
日本政府は、日本に輸入される牛肉は20カ月以下だけに限定したのに、
もうこの直後にはアメリカは30カ月以下の牛肉の輸入でなければいけないと主張しました。

　日本で現在、マクドナルドのハンバーガーとして売られている、ハンバーガーに使用されているの肉は、米国などですでに加工済みのミンチ肉として冷凍して多量に日本へ輸出。それが日本に運び込まれた場合、日本政府の規定の狂牛病などの検査を受けずに素通りしているものと考えられます。使用している肉も、牛肉ばかり出なくていろんな獣肉が混ざっているかもしれません。是非何度も、マックで使用されている肉の、狂牛病の判定も、肉種の遺伝子の判定が必要だと私は思います。

これらを歴史的に見てみると、終戦直後から、米国での売れ残った小麦粉を売りさばくために日本をターゲットにしました　日本では、これまでの主食であった「米粒食」を「粉食」に変えることとし、学校給食でもバン食を奨励しました。　　　
そのために確実に日本人の若者の「食性」は確実にパン食に変わりました。今回の牛肉輸出問題も確実に、
日本人古来の米食・野菜・魚介類の「食性」を、欧米型食生活の「食性」へと確実に変化させる米国の「儲けを兼ねた」の旧来の政策(ねらい)とそっくり似ていると私は思っています。

　1992年に米農務省などが出したアメリカ人の栄養指針に謳われている「食事指針ピラミッド」が示すように、日本食をモデルとした穀類を主食とした食性に変えようと計りました。それが確実に米国人間で実行　されるようになると今回も、「彼らが穀類の食性に変わったら、自国であまり売れなくなる牛肉を、
計画どおり肉食の食性へと変化させた日本で売りさばく」というような、
今回もその魂胆も含まれていると考えざるを得ません。　

さて、ごく最近、「儲けのための計略」に類似するようなもう一つの問題も出てきました。
　それは、今年(2005年)5月頃から、日本のチエーン・コンビニ(ローソン100円ショップや、セブン・イレブン、ミニストップ)では、発泡清涼飲料水などの飲料7～5種を(例えば、コカコーラ・ペプシコーラなど500ミリリットル入りのペットボトルが105円～125円で販売)大幅値下げして安売りを開始しています。
マクドナルドのバンバーガーも巨大化したり値下げしたりして、さらに日本での市場を広げようとしています　これらを摂り過ぎる欧米型食生活は、肥満症をつくり、そしてそれから惹起される心臓病、成人型糖尿病、大腸ガン、乳ガン、子宮ガん、メタボリック症候群(代謝異常症候群、内臓脂肪症候群)などを引き起こすことになるのです。
　医師の間でも肥満や高血圧、高脂血症、糖尿病などを恐れているのは、症状がないのに長期間かかって動脈硬化を起こすからです。やがてこれが原因になり狭心症や心筋梗塞や脳卒中になってしまいます。　また、内臓に脂肪が蓄積した肥満が原因で、さまざまな病気を引き起こしやすくなったり、さらに精神面でも最も深刻な「肥満の烙印を押された児童生徒が感じる心の痛み」も発生したりしてくるのです。
　このままでいたら日本の将来は、身をもって体験をしているロシア、北米、メキシコ、トルコ、エジプト、タイ、南アフリカ共和国、そしてニュージーランドと同じことが起こりうると考えられますし、将来の肥満から誘発された病気に置き換わった日本人の姿もちらついてきます。

さて、米国では過体重に関連した死者が年間40万人に達しているといいます。　

2004年に、米疾病対策センターが発表した報告書には、

「米国人が太っているのは、食べ過ぎのせいで、米国人が摂取する食料の量は急増しその増加した分は、ほとんどが炭水化物(糖質)が占めている。1970年、米国人は、炭水化物の一人当たりの摂取量は年間679キロだったが、2000年は805キロに増加した。体を動かさなくなったからだと言われているが、確か米国人の体を動かさなくなった」と。

また、「1992年に発表された『食品指針ピラミッド』の指針の通り、現在の米国人は野菜をもっとたくさん食べるようになってきている。そして、指針以上に「穀物」を食べるようになった。しかし残念にも、そうした野菜の約3分の1が栄養分の乏しいレタス、それにフライドポテトやポテトチップである。その穀物はというのは米穀のことではない。それは、小麦粉から作られるパスタやトルティーヤ、ハンバーガーのパン部分などで、栄養価の点では精製された白砂糖とほとんど変わりはない。」との論評を追加しています(NATIONAL GEOGRAPHIC 2004より)。

　米穀のような全粒穀物には繊維質の多く含まれている炭水化物は(糖質)は、自然に身体に良い働きを(太りにくいことも)してくれるが、パンなどに加工された小麦粉などは繊維質が多く含まれている炭水化物ではなく、糖分を加えたり精製したりした加工穀物であり、栄養価の点でも精製された白砂糖とほとんど変わらないのです。
　つまり、繊維質の豊富な全粒穀物(米や、胚芽やふすまを含んだ未精白のような穀物)よりも、精製度の高い白パンのようなものは繊維質が少なく、素早く血液中に吸収され脂肪分として体内に蓄積され太りやすいのです。さらにパンを作る過程で、甘みを増すために砂糖などを加えたらますます体重増加物質に変わります。

私が視察してきたニュージーランドの若者は現在、野菜類などはほとんど食べなくなってしまったといいます。特に原住民のマオリ族は元々肉食が主で魚類はあまり食べなかったのでした。それが現代には、肉とパン食などでの栄養の偏りや菓子類やファーストフード、スナック類、インスタント、レトルト食品の摂取の増加で、これも「太る」原因になってきているといいます。例えば清涼飲料水などの広告は、食品広告の50%以上を占めているということです。スーパーに売っている大きなペットボトル入りコーラ類の炭酸水などは牛乳よりずっと安く、そのため牛乳の消費量が非常に落ちてきているということでした。食事時には、牛乳に変わった発泡飲料水が食台に上り、食物と共に流し飲みすることにも
役立っているということでした。それは、噛むことを減少させ、早食いを増加させているということです。

さて、アメリカでは、もう一つの社会問題が大きく取り上げられていました。
それはマクドナルド社がトランス型脂肪酸を大いに使用してきた食用油健康被害についてでした。
トランス型脂肪酸の多摂取は、循環器である血管内側組織での肥満・肥厚(血管内にプラークと言われる粥状のコレステロールが蓄積して血液の流れを阻害)を起こします。それによって血管が詰まるために起こる心臓病や心筋梗塞、脳梗塞などの疾患の増加させます。
その件につきアメリカでは上級裁判所で争われていたのでしたが、2005年2月11日に裁判の結審があり判決がわたされました。それはマクドナルド社に、トランス型脂肪酸の含有量を安全な量に減じることを命じると共に、全米心臓協会に、日本円で換算すると約7億7千万円を寄付し、トランス型脂肪酸の知識普及などに使用することを命じました。
　特に現在のトランス型脂肪酸の使用状況を消費者に知らせる広報活動のために、日本円で換算すると約1.65億円を投じることも命じました。また、裁判官からは、「トランス型脂肪酸が心臓血管に与える害(この脂肪酸の取り過ぎは、悪玉のLDLコレステロールを増やし、善玉のコレステロールを減じることが判明して、心筋梗塞や心臓病を増加させる)について、広く国民に周知させるべき」ときつく言い渡されたということです。

このことは現在世界に波及しつつあります。早速、欧米やオーストラリア、ニュージーランドでは平成18(2006)年1月から加工食品にそれの含有量を表示するように義務付けることを発表しました。

　上記のことに関連づけて現代の、日本の若者たちの欧米型食生活化や輸入してくる新食品の目覚ましい普及や発展のことを熟考してみたら、とても心配なことが浮かんできました。
それはいま、若者の動脈硬化症が増加してきているという事実です。
　元東海大学医学部名誉教授で循環器内科の権威者であった故五島雄一郎先生は、「交通事故などで死亡した若者の遺体を解剖してみると、心臓の冠動脈や他の場所の大動脈には蓄積したコレステロールが見つかる。これらの現象は、胎児にも見られ10歳頃から急速に増加しだして30歳代の心筋梗塞が増加している」と強調しておられ、またこれらの事実を、「30歳以上のコレステロール値は、日本よりアメリカのほうがまだ高いのだが、30歳未満では日本の方が10ミリグラムも高くなってきた。一昔は、40歳未満の心筋梗塞患者は、昭和45(1970)年代には大きな病院でも年間1人か2人程度だったのが昭和55(1980)年代になってからは4～5人と跳ね上がっている。平成2(1990)年代にはその倍になった。」と、警告を続けておられました。これらの原因は、「一つには、肉食などを中心とした欧米型食生活化の普及、そして日本の若年層のファーストフードに代表されるジャンクフードの多食が挙げられる。穀類の摂取量が減り、逆に脂肪の摂取量が増えてきているし、食物繊維の摂取不足だ。日本人は、以前は食物繊維をたくさん摂っていた。しかし、近年、外食が盛んになり、食物繊維の摂取が減ってきた。戦後、豊かさを求め、ライフスタイルが欧米化するなかでパン食が急速に普及し、さらに口あたりのよい加工食品が食卓を席巻していったから。二つめは、若い人の喫煙の増加である。三つめは、入試などの社会機構から受けるストレスで、次には運動不足が上げられる」と、故五島教授は解説されていました。

アメリカでは、加工食品の中でトランス型脂肪酸を大いに使用していた食用油の摂り過ぎが善玉のコレステロールを減じさせ、悪玉のLDLコレステロールを増やし心筋梗塞や心臓病を増加させるという科学的証明がなされたのですが、故五島雄一郎先生はもうすでに、日本での欧米型食生活の流行の“悪”を指摘されておられたのでした。

肥満の第1法則は、どんな食べ物でもその時点で必要なカロリーの量以上に食べれば太るということです。そして、その食べ物が脂肪かタンパク質か、あるいは炭水化物かは関係ないと多くの米国の学者は強調しています。

肥満の第2法則は、運動をしないということです。米国で運動の定義をいくら広げても、米国人のなかには、
まったく運動をしない人が25%もいるということです。
ちなみに、多くの家庭が都心から郊外に移り住み、歩くのに適した道が近所になくなった。
その結果、今の子供たちは徒歩ではなく車で学校に通うようになりました。
しかも大半の学校が体育の授業を減らしているといいます。

カロリー燃焼量

　　　　　　　　　(カロリー消費量は作業時間明記以外、体重68キロの人が30分間作業した場合の概算。)

同僚にメールを出す(作業時間1分)	2	歩いて同僚の机まで行く(１分)	4
エレベーターに乗る(2分)	3	階段を上る(2分)	19
食事の出前を注文する(1分)	1	食事を作る	70
食洗機に食器を入れる(10分)	35	食器を洗う	80
テレビを見る	35	トランプで遊ぶ	52
洗車に行く	35	自宅で車を洗う	104
テレビゲームで遊ぶ	53	バスケットボールをする	280
小型トラクターで芝を刈る	88	手押し式の芝刈り機で芝を刈る	193

NZT　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(National Geographic 2004-8より)

世界各国でこれほどの肥満人口が増えれば、「飢えた人より肥満の人のほうが多くなる」といわれていましたが、その説はもうとっくに超えているのかもしれません。

巷では、健康によくない食べ物のほとんどが値段は安く、それらは大々的に宣伝されていますし、消費者がおいしいと感じるようにと加工されています。
一方、健康に良い食べ物は、今やほとんどが手に入れるのが難しく宣伝もほとんどなく値段までもが
高いということを私たちはもっと知らなければなりません。

さて、これから日本での肥満の現状をみてみましょう。

日本の15歳以上の肥満人口は1998年に推計2300万人に達しました。このうちの1300万人は男性の肥満者であり、15歳以上の男性４人に１人が肥満という計算が成り立ちます。特にここ数年、働き盛りの30代男性肥満者の増加は著しく“中年太りの若年化”と言われるまでに、とても深刻な問題となっています。

厚生労働省が毎年行っている「国民栄養調査」をみると、1982年から2002年までに、BMI 25以上の肥満者は20歳以上の男性で1.5倍ほど増えています。

さらに30代男性を調べてみると、約半数が「食事を定刻に摂っていない」「食事に十分な時間をかけていない」というように食生活が不規則になっています。この食生活の乱れによって引き起こされるのが肥満の原因となります。日本人の間で、1グラム当たりのカロリーが最も高い脂質の摂取量が増えたことが肥満につながっているという意見もあります。でも一方ではカロリーの総摂取量は減少傾向にあり、肥満の直接的な原因はまだはっきりしていないということです。その特徴的な変化は、女性については低体重の人が増え、肥満者はむしろ減っていることです。男性はどの年齢層でも肥満者の割合は増えています。

各国の肥満化に憂うる国に比べては、これらの現象は日本特有だけの現象だといいます。
フランス政府では、やせ願望の女性が増えないために、やせが女性の美貌にプラスになるというようなまた『やせ願望』の導になるようなファッション映像などには控えるようにと警告を発したそうです。

最後に私が言いたかったことは、

　　　日本人はやはり、日本人本来の「米食・大豆・野菜・魚介類の食性」を考慮に入れた“地産地消”のこと、日本人独特の「本来の食性」をもう一度考え直してみる必要があるのではなかろうかと私は思っています　

(以下は、参考資料です。日本人の「食性」のこと、アメリカの肉牛業者の事が良く分かります)
http://www.synapse.ne.jp/iichiki/index.15.htm#spot4-7
⑥　輸入に頼っている食卓の野菜、日本人の食生活はだいじょうぶ？

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